循環器疾患に関する記述である.正しいものの組合せはどれか.
a 国民生活基礎調査によれば,傷病分類別通院者率の最も高いものは「高血圧症」である.
b 国民健康・栄養調査(平成17年)によれば,70歳以上の高血圧の者の割合は,約30%である.
c 心疾患の年齢調整死亡率は,増加傾向にある.
d 脳梗塞の年齢調整死亡率は,減少傾向にある.
(1) aとb (2) aとc (3) aとd (4) bとc (5) cとd
[答えはこの↓]
正 解 (3)
◯a 男女とも高血圧症での通院が最も高い.
◯d 脳梗塞も減少傾向にある.
今回は、社会・環境と健康から「傷病統計」について勉強します。
傷病統計には、患者調査や国民生活基礎調査などがあります。
これらの調査の概要や主な調査結果について詳しくみていきましょう。
■患者調査
患者調査は、全国の医療施設を利用する患者を対象に、
3年に1回実施されます。
調査項目には、推計患者数、受療率、通院患者の平均在院日数等があります。
例えば受療率をみると、医療施設でどのような治療を受けた患者が多いのかがわかります。
近年の患者調査の結果では、
傷病分類別の受療率
≪入院≫第1位:精神および行動の障害
≪外来≫第1位:消化器系の疾患
となっています。
■国民生活基礎調査
国民生活基礎調査は、全国の世帯および世帯員を対象に実施されます。
調査項目には、世帯数と世帯人員数の状況、各種世帯の所得等の状況、
世帯員の健康状態(有訴者、通院者等)、介護の状況等があります。
このうちの有訴者や通院者が傷病統計に該当します。
有訴者とは、病気やケガなどの自覚症状がある人のこと、
通院者とは、何らかの理由で病院に通っている人のことをいいます。
近年の国民生活基礎調査の結果では、
≪傷病別の通院者率≫第1位:高血圧症
は有名なのでぜひ覚えておきましょう。
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36-9 我が国のがんに関する記述である。最も適当なものはどれか。1つ選べ。
1 2000年以降、がんの年齢調整死亡率は増加傾向である。
2 全国がん登録は、がん死亡の全数把握を目的としている。
3 健康増進法に基づいて実施されるがん検診は、都道府県の事業である。
4 2019年国民生活基礎調査によると、乳がん検診の受診率は60%を超えた。
5 都道府県は、がん対策推進計画を策定しなければならない。
選ぶのは、5
1 横ばいである。国立がん研究センター(//ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/annual.html)
2 国や地域のがん対策を立案したり評価したりするために集めている
3 市町村の事業
4 まだ40%台
5 都道府県がん対策推進事業のこと
36-155 小・中学校における給食の栄養・食事計画に関する記述である。 最も適当なのはどれか。 1 つ選べ。 (1) 学校給食摂取基準は、性・年齢別の基準が設定されている。 (2) 献立は、食に関する指導の全体計画を踏まえて作成する。 (3) 残菜量を抑制するために、児童生徒が苦手とする食品の使用を避ける。 (4) 調理従事者の労務費を抑えるために、献立に地場産物を積極的に取り入れる。 (5) 献立作成業務は、学校給食の趣旨を十分に理解した業者に委託する。 解答・解説を見る (1) 学校給食摂取基準は、性別の基準は設定されていない。 望ましい栄養素摂取量は、昼食必要摂取量(小学3年生、5年生及び中学2年生が昼食である学校給食において摂取することが期待される栄養量)を勘案している¹,²。
〇(2) 献立は、食に関する指導の全体計画を踏まえて作成する。 (3) 残菜量を抑制するために、児童生徒が苦手とする食品の使用を避けるのは、適当ではない。 学校給食摂取基準の作成についての報告書によれば、「多様な食品を摂取することは、栄養素をバランス良く摂取するために重要である。そのためには、児童生徒の嗜好の偏りをなくすとともに、児童生徒が様々な食に触れることができるよう、学校給食においては多様な食品を使用することが大切である。その際、幅広い献立による食事を提供し、これらを活用した食に関する指導を行うことが重要である。 」¹ よって、児童生徒が苦手とする食品の使用を避けるのは、給食の栄養・食事計画を行う上で適切とは言えない。 (4) 児童生徒が郷土に関心を寄せる心を育むとともに、地域の食文化の継承につながるように、献立に地場産物を積極的に取り入れる²。 (5)
献立作成業務は、常に食品の組合せ、調理方法等の改善を図るとともに、児童生徒のし好の偏りをなくすよう配慮する²。
参考
- 学校給食摂取基準の策定について(報告) (mext.go.jp)
- 学校給食実施基準の一部改正について (mext.go.jp)
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介護が必要となった原因は、国民生活基礎調査によって把握される。(33-158)国民生活基礎調査
・大規模調査:3年に1度
・簡易調査:中間年
有訴者率、通院者率、介護状況、健診の受診状況など
国民生活基礎調査:厚生労働省