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一級建築士試験分野別まとめ構造木質構造
一級建築士構造木質構造
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一級建築士試験分野別まとめ構造木質構造

一級建築士学科試験
2022年7月24日(日)
令和04年度試験日まであと日!

このWEBサイトは建築士試験に限定した資料集です
(公益財団法人よりWEB上での公開認定取得済)

一級建築士試験13年分
分野別まとめ
(平成20年度から令和02年度まで)

一級建築士構造木質構造

〔R02 No.27〕木造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．木材のクリープによる変形は、一般に、気乾状態に比べて、湿潤状態の方が大きい。
2．木材は樹種により腐朽菌に対する抵抗性が異なるので、腐朽しやすい土台などには、ひば、ひのきなどの耐久性のある樹種を使用することが望ましい。
3．木材の含水率は、水分を含まない木材実質の質量に対する木材に含まれる水の質量の百分率として定義される。
4．木材の繊維方向の基準材料強度は、一般に、圧縮に比べて、引張の方が大きい。

〔R01 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．木表は、一般に、木裏に比べて乾燥収縮率が大きいので、木表側に凹に反る性質がある。
2．木材の強度は、一般に、同じ乾燥状態であれば密度が大きいものほど高い。
3．含水率が繊維飽和点以下の木材の乾燥収縮率は、一般に、「年輪の接線方向」より「年輪の半径方向」のほうが大きい。
4．構造用材料の弾性係数は、一般に、気乾状態から含水率が繊維飽和点に達するまでは、含水率が大きくなるにしたがって小さくなる。

〔H30 No.27〕木材の防腐に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．木材の腐朽は、木材腐朽菌の繁殖条件である酸素・温度・水分・栄養源のうち、いずれか一つでも欠くことによって防止することができる。
2．木材は、一般に、含水率が25～35％を境にして腐朽しやすくなるため、構造用製材（未仕上げ材）の含水率は、25％以下とされている。
3．心材は、辺材に比べて耐腐朽性に優れていることから、腐朽しやすい箇所には、心材が多く含まれる木材を使用する。
4．防腐剤を加圧注入した防腐処理材は、継手や仕口の加工が行われた部分について、その加工面の防腐処理を再度行わずに使用することができる。

〔H29 No.27〕木材及び木質系材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．木材の曲げ強度は、一般に、気乾比重が大きいものほど大きい。
２．木材の木裏は、一般に、木表に比べて乾燥収縮が大きいので、木裏側が凹に反る性質がある。
３．LVLは、日本農林規格(JAS)において「単板積層材」と呼ばれ、主として各層の繊維方向が互いにほぼ平行となるように積層接着されたもので、柱、梁等の線材に使用される。
４．CLTは、日本農林規格(JAS)において「直交集成板」と呼ばれ、各層の繊維方向が互いにほぼ直角となるように積層接着されたもので、床版、壁等の面材に使用される。

〔H28 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．木材の熱伝導率は、普通コンクリートに比べて小さい。
２．木材は、一般に、含水率が25～35％を超えると腐朽しやすくなる。
３．無等級材の繊維方向の基準強度の圧縮、引張、曲げの大小関係は、曲げ＞圧縮＞引張である。
４．含水率が繊維飽和点以下の木材において、乾燥収縮率の大小関係は、一般に、繊維方向＞半径方向＞年輪の接線方向である。

〔H27 No.27〕木材及び木質系材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．構造用材料の弾性係数は、一般に、繊維飽和点以下の場合、含水率の低下に伴って減少する。
２．木材の腐朽は、木材腐朽菌の繁殖条件である酸素・温度・水・栄養源のうち、一つでも欠くことによって防止することができる。
３．垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重・外力を支持する場合、曲げに対する基準強度は、割増しの係数を乗じた数値とすることができる。
４．日本農林規格(JAS)の強度等級「E120-F330」の対称異等級構成集成材については、繊維方向の曲げに対する基準弾性係数は12kN/mm2、繊維方向の曲げに対する基準材料強度は33N/mm2である。

〔H26 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．木表は、一般に、木裏に比べて乾燥収縮が大きいので、木表側が凹に反る性質がある。
２．木材の強度は、一般に、気乾比重が小さいものほど大きい。
３．木材の繊維方向の基準強度は、一般に、引張強度より圧縮強度のほうが大きい。
４．木材を加熱した場合、約260°Cに達すると引火し、約450°C に達すると自然に発火する。

〔H25 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．防腐剤を加圧注入した防腐処理材は、仕口や継手の加工が行われた部分について、加工面の再処理を行わずに用いることができる。
2．製材の日本農林規格において、目視等級区分構造用製材は、構造用製材のうち、節、丸身等の材の欠点を目視により測定し、等級区分したものである。
3．木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算をする場合を除いて、基準強度の2/3である。
4．含水率が繊維飽和点以下の木材において、乾燥収縮率の大小関係は、年輪の接線方向＞半径方向＞繊維方向である。

〔H24 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．無等級材（日本農林規格に定められていない木材）の繊維方向の基準強度の大小関係は、曲げ＞圧縮＞引張＞せん断である。
2．木材の強度は、一般に、気乾比重が小さいものほど小さい。
3．含水率が繊維飽和点以下の木材の伸縮は、合水率に概ね比例する。
4．木材の熱伝導率は、普通コンクリートに比べて大きい。

〔H23 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．同一等級構成集成材で、ひき板の積層数が2枚又は3枚のものは、梁等の高い曲げ性能を必要とする部分に用いる場合、曲げ応力を受ける方向が積層面に平行になるように用いる。
2．木材の繊維方向の曲げ、引張り及びせん断の基準強度並びに繊維直交方向のめり込みの基準強度の大小関係は、一般に、曲げ＞引張り＞せん断＞め・り・込みである。
3．積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の長期許容応力度は、通常の長期許容応力度に1.3を乗じた数値とする。
4．垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重・外力を支持する場合、曲げに対する基準強度は、割増しの係数を乗じた数値とすることができる。

〔H22 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、基準強度の2/3である。
2．構造用材料の弾性係数は、一般に、繊維飽和点以下の場合、含水率の低下に伴って減少する。
3．木材の腐朽は、木材腐朽菌の繁殖条件である酸素・温度・水・栄養源のうち、一つでも欠くことによって防止することができる。
4．含水率が繊維飽和点以下の木材において、乾燥収縮率の大小関係は、年輪の接線方向＞半径方向＞繊維方向である。

〔H21 No.27〕木材に関する次の記述のうち、最も不逓当なものはどれか。

1．木表は、木裏に比べて乾燥収縮が大きいので、木表側が凹に反る性質がある。
2．防腐剤を加圧注入した防腐処理材であっても、仕口や継手の加工が行われた部分については、再度、防腐処理を行う。
3．木材の繊維方向の材料強度は、一般に、圧縮強度より引張強度のほうが大きい。
4．含水率が繊維飽和点以下の木材の伸縮率は、含水率が小さくなるほど小さくなる。

〔H20 No.23〕木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．木材の繊維方向の長期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、木材の繊維方向の基準強度の2/3倍の数値とする。
2．長期の積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の長期許容応力度は、通常の長期許容応力度の1.3倍の数値とする。
3．木材を常時湿潤状態にある部分に使用する場合、繊維方向の許容応力度は、所定の数値の70%に相当する数値とする。
4．垂木、根太等の並列材に構造用合板等を張り、荷重・外力を支持する場合、曲げに対する基準強度は、割増しの係数を乗じた数値とすることができる。
5．木材の繊維方向の許容応力度の大小関係は、一般に、曲げ＞引張り＞せん断である。

〔R01 No.10〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．構造耐力上主要な柱について、やむを得ず柱の所要断面積の1/3を切り欠きしたので、切り欠きした部分が負担していた力を伝達できるように金物で補強した。
2．圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ1.5cm、幅9cmの木材を使用した。
3．国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、小屋組の振れ止めを省略した。
4．構造耐力上主要な柱の小径を、横架材の相互間の垂直距離に対する割合によらず、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって決定した。

〔H30 No.9〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．風による水平力に対して必要な各階の耐力壁の量を、建築物の各階の床面積に所定の数値を乗じて得られた量以上とした。
2．地盤が著しく軟弱な区域として指定されている区域内の建築物ではなかったので、標準せん断力係数C0を0.2として、地震力を算定した。
3．軸組の両面に同じ構造用合板を1枚ずつ釘打ちした耐力壁の倍率を、軸組の片面に同じ構造用合板を1枚釘打ちした耐力壁の倍率の2倍とした。
4．引張力のみを負担する筋かいとして、厚さ1.5cmで幅9cmの木材を使用した。

〔H29 No.9〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．平面が長方形の建築物において、必要壁量が風圧力により決定されたので、張り間方向と桁行方向の壁量が、それぞれの方向の必要壁量以上となるように設計した。
２．圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ３cm、幅９cmの木材を使用した。
３．９cm角の木材の筋かいを入れた軸組の倍率(壁倍率)を３とし、９cm角の木材の筋かいをたすき掛けに入れた軸組の倍率(壁倍率)を６とした。
４．筋かいが間柱と交差する部分は、間柱の断面を欠き取り、筋かいは欠込みをせずに通すようにした。

〔H28 No.9〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．筋かいの端部は、柱と梁その他の構造耐力上主要な横架材との接合部に接近して緊結し、各材の軸線が１点で交わるようにした。
２．土台には、耐朽性を向上させるため、心材ではなく辺材を用いた。
３．国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、小屋組の振れ止めを省略した。
４．構造耐力上主要な柱の所要断面積の１/３を切り欠きしたので、切り欠きした部分が負担していた力を伝達できるように金物等により補強した。

〔H28 No.10〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物の構造計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１. 平面が長方形の建築物において、必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向とけ・た・行方向の必要壁量は、それぞれ異なる値となる。
2．延べ面積が500m2を超える場合、必要壁量の計算及び耐力壁の釣合いのよい配置の検討に加えて、許容応力度計算等の構造計算を行う必要がある。
3．風圧力に対する１階の必要壁量は、１階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値以上となるようにする。
4．構造耐力上主要な柱の小径は、横架材の相互間の垂直距離に対する割合によらず、座屈を考慮した構造計算によって決定してもよい。

〔H27 No.9〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．地盤が著しく軟弱な区域として指定する区域内において、標準せん断力係数C0を0.3として、地震力を算定した。
２．風による水平力に対して必要な耐力壁の量は、建築物の階数及び床面積に基づいて算定した。
３．１階の耐力壁と２階の耐力壁を、市松状に配置した。
４．引張力のみを負担する筋かいとしたので、厚さ1.5cm、幅９cmの木材を使用した。

〔H26 No.9〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ３cm、幅９cmの木材を使用した。
２．隅柱は、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した管柱とした。
３．平面が長方形の建築物において、地震力に対する必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)を張り間方向及びけた行方向について同じ値とした。
４．片面に同じボードを２枚重ねて釘打ちした耐力壁の倍率を、そのボードを１枚で用いたときの耐力壁の倍率の２倍とした。

〔H25 No.9〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．2階の床面積が120m2の建築物において、2階の小屋裏に水平投影面積が20m2内法高さの平均が2.1mの小屋裏収納を設ける場合、地震力に対する2階の必要壁量を算出する際の床面積は、2階の床面積に当該小屋裏収納分の20m2を加えて算出した。
2．構造耐力上主要な柱をやむを得ず柱の所要断面積の1/3を切り欠きしたので、切り欠きした部分における緑応力を伝達できるように金物等により補強した。
3．風圧力に対して必要な1階の耐力壁の有効長さ（必要壁量）は、2階の床面から上部の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値以上となるように計画した。
4．構造耐力上主要な柱の小径は、横架材間の垂直距離によらず、座屈を考慮した構造計算によって決定した。

〔R02 No.10〕木造軸組工法による地上2階建ての既存建築物の耐震性を向上させる方法として、一般に、最も効果の低いものは、次のうちどれか。

1．既存の布基礎が無筋コンクリート造であったので、布基礎の外部側面に接着系のあと施工アンカーによる差し筋を行い、新たに鉄筋コンクリート造の基礎を増し打ちした。
2．基礎に不同沈下がみられたので、1階の床組に火打ち材を入れ、1階の床組の水平剛性を高めた。
3．1階と2階の耐力壁の位置がず・れ・て設置されていたので、2階の床組の下地の構造用合板を梁及び桁に直張りして、2階の床組の水平剛性を高めた。
4．屋根葺き材が日本瓦であったので、住宅屋根用化粧スレートに葺き替えて、屋根を軽量化した。

〔H25 No.10〕木造軸組工法による地上2階建ての既存建築物の耐震性を向上させる方法として、一般的に、最も効果の低いものは、次のうちどれか。

1．既存の無筋コンクリート造の布基礎に接着系のあと施工アンカーによる差し筋を行い、新たに鉄筋コンクリート造の布基礎を抱き合わせた。
2．1階の床下地材を、挽ひき板から構造用合板に変更した。
3．1階の耐力壁が偏在していたので、2階床組の水平剛性を高めた。
4．屋根葺き材を、日本瓦から住宅屋根用化粧スレートに変更した。

〔H24 No.10〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．2階の耐力壁と1階の耐力壁を、市松状となるように配置した。
2．構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめたので、床組及び小屋組の隅角部の火打材を省略した。
3．軸組に方づえを設けて水平力に抵抗させることとしたので、柱が先行破壊しないことを確認した。
4．風による水平力に対して必要な耐力壁の量を、建築物の階数、床面積及び屋根の重量により算定した。

〔H23 No.10〕木造軸組工法による2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．凍結のお・そ・れ・のない地域であったので、布基礎の根入れ深さを、24cmとした。
2．べた基礎の立上り部分の高さを、地上部分で40cmとした。
3．厚さ1.5cmで幅9cmの木材を、圧縮力を負担する筋かいとして使用した。
4．隅柱を通し柱とせずに管柱をつないだ場合、その接合部は、通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した。

〔H22 No.9〕木造軸組工法による2階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．地盤が著しく軟弱な区域として指定する区域内において、地震力を算定する場合、標準せん断力係数C0は0.3以上とする。
2．1か所の接合部に釘とボルトを併用したときの接合部の耐力は、それぞれの許容耐力を加算することができる。
3．耐力壁が偏った配置であり、重心と剛心が離れている場合、床の面内剛性が高い場合においては床面が剛心を中心に回転しやすく、床の面内剛性が低い場合においては床面が変形しやすい。
4．構造耐力上主要な柱の小径は、やむを得ず柱の所要断面積の1/3以上を切り欠きした場合、その部分を補強することにより、切り欠きした部分における緑応力を伝達できるようにする。

〔H22 No.10〕木造軸組工法による2階建ての建築物における耐力壁に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．壁量充足率は、各側端部分のそれぞれについて、存在壁量を必要壁量で除して求める。
2．壁率比が0.5未満であっても、各側端部分の壁量充足率が1を超えていればよい。
3．2階の小屋裏に設ける小屋裏収納の水平投影面積が2階の床面積ので1/6ある場合、各階の地震力に対する必要壁量を算出する際の「階の床面積に加える面積」は、「当該小屋裏収納の内法さ高の平均の値」を 2.1で除した値に、「当該小屋裏収納の水平投影面積」を乗じた値とする。
4．風圧力に対して必要な耐力壁の有効長さ（必要壁量）を求める場合、同一区域に建つ「平家建ての建築物」と「2階建ての建築物の2階部分」とでは、見付面積に乗ずる数値は異なる。

〔H21 No.9〕木造2階建ての建築物において、軸組に下表のA仕様、B仕様、C仕様又はD仕様のものを組み合わせて用いた場合、建築基準法に基づく軸組の倍率として、誤っているものは、次のうちどれか。

1．内部にA仕様の筋かいをたすき掛けとしたもの———-3.0
2．内部にB仕様の筋かいをたすき掛けとしたもの———-6.0
3．片面にC仕様、他面にD仕様、内部にA仕様を用いたもの—-4.9
4．両面にD仕様、内部にB仕様を用いたもの————-—-4.8

〔H20 No.10〕図のような筋かいをもつ木造の軸組に水平力Pが作用するとき、アンカーボルトの位置A〜Hの組合せとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、図中の各部材の接合部には、必要な金物が使用されているものとする。

1．A、B、C、E、G、H
2．A、B、D、F、G、H
3．A、C、D、E、F、H
4．A、C、D、E、G、H
5．A、C、D、F、G、H

〔R02 No.9〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」(いわゆる四分割法)に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．各階について、張り間方向及び桁行方向の偏心率が0.3以下であることを確認した場合は、「木造建築物の軸組の設置の基準」によらなくてもよい。
2．図-1に示す平面形状の場合、張り間方向及び桁行方向それぞれの計算に用いる側端部分は、建築物の両側(最外縁)より1/4の部分(■)である。
3．図-2のような建築物の1階側端部分のうちAの部分は、平屋建てとして必要壁量を算定する。
4．各側端部分の壁量充足率が全て1を超えていても、壁率比は0.5以上でなければならない。

〔R01 No.9〕木造軸組工法による地上2階建ての建築物の壁量の計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．平面が長方形の建築物において、必要壁量が地震力により決定される場合、張り間方向と桁行方向の必要壁量は異なる値となる。
2．風圧力に対する2階の必要壁量は、2階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積に所定の数値を乗じて得た数値となる。
3．壁倍率2の耐力壁の長さの合計が9mの場合の存在壁量と、壁倍率3の耐力壁の長さの合計が6mの場合の存在壁量は同じ値となる。
4．壁倍率1.5の筋かいを入れた軸組の片面に、壁倍率2.5の構造用合板を所定の方法で打ち付けた耐力壁の壁倍率は4となる。

〔H30 No.10〕図のような平面形状の木造軸組工法による地上2階建ての建築物（屋根は日本瓦葺きとし、1階と2階の平面形状は同じであり、平家部分はないものとする。）の1階において、建築基準法における「木造建築物の軸組の設置の基準」（いわゆる四分割法）によるX方向及びY方向の壁率比の組合せとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その軸組の倍率（壁倍率）は全て2とする。なお、壁率比は次の式による。

〔H29 No.10〕図のような平面の木造軸組工法による平家建ての建築物において、建築基準法における「木造建築物の軸組の設置の基準」(いわゆる四分割法)に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その軸組の倍率(壁倍率)は全て１とする。なお、この建築物の単位床面積当たりに必要な壁量は15cm/m2とする。

１．X方向の北側の側端部分の必要壁量は、３mである。
２．X方向の北側の側端部分の存在壁量は、５mである。
３．X方向の北側の側端部分の壁量充足率は、１を超えている。
４．X方向の壁率比は、0.5を超えている。

〔H27 No.10〕図のような木造軸組工法による地上２階建ての建築物(屋根は日本瓦葺とし、１階と２階の平面形状は同じであり、平家部分はないものとする。)の１階において、建築基準法に基づく.木造建築物の軸組の設置の基準」(いわゆる四分割法)によるX方向及びY方向の壁率比の組合せとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その壁倍率は全て２とする。なお、壁率比は次の式による。

〔H26 No.10〕木造軸組工法による地上２階建ての建築物において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

１．各階につき、張り間方向及びけた行方向の偏心率が0.3以下であることを確認した場合、「木造建築物の軸組の設置の基準(４分割法)」によらなくてもよい。
２．図－１のような不整形な平面形状の場合、張り間方向及びけた行方向それぞれの計算に用いる側端部分は、建築物の両端(最外縁)より1/4の部分(部分)である。
３．壁率比が0.5未満であっても、各側端部分の壁量充足率が１を超えていればよい。
４．図－２のような建築物の１階側端部分の耐力壁の有効長さ(必要壁量)を算定する場合、ｂの部分についてはａの部分と同様に２階建ての１階部分として算出する。

〔H24 No.9〕図のような木造軸組工法による平家建ての建築物（屋根は日本瓦葺とする。）において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」によるX方向及びY方向の壁率比の組合せとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その倍率（壁倍率）は1とする。また、壁率比は、壁量充足率の小さいほうを壁量充足率の大きいほうで除した数値である。

〔H23 No.9〕図のような木造軸組工法による平家建ての建築物（屋根は日本瓦茸とする。）において、建築基準法における木造建築物の「構造耐力上必要な軸組等」に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その倍率（壁倍率）は1とする。なお、この建築物の階の床面積に乗ずる数値は15cm/m2である。

1．地震力に対する必要な軸組長さは、9.6mである。
2．Y方向の右側側端部分の壁量充足率は、1を超えている。
3．X方向の壁率比は、1.0である。
4．Y方向の壁率比は、0.4である。

〔H21 No.10〕木造2階建ての建築物において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

1．各階につき、張り間方向及びけた行方向の偏心率が0.3以下であることを確認した場合を除き、「木造建築物の軸組の設置の基準」に従って軸組を設置しなければならない。
2．図-1のような不整形な平面形状において、側端部分は、建築物の両端（最外緑）より1/4の部分（四角部分）である。
3．張り間方向及びけた行方向の側端部分の壁量充足率が1以下の場合には、建築物全体の耐力が十分に確保されているので、壁率比の確認は省略することができる。
4．図-2のような建築物の1階側端部分の必要壁量は、「aの部分は2階建ての1階」とし、「bの部分は平家建て」として算出する。

〔H20 No.11〕図のような木造の在来軸組工法による平家建ての建築物（屋根は日本瓦葺とする。）において、建築基準法に基づく「木造建築物の軸組の設置の基準」による壁率比の組合せとして、最も適・当・な・ものは、次のうちどれか。ただし、図中の太線は耐力壁を示し、その倍率（壁倍率）は1とする。なお、壁率比は、壁量充足率の小さいほうを壁量充足率の大きいほうで除した数値である。

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